二次創作に関するガイドライン
はじめに
株式会社ポニーキャニオン(以下「当社」といいます)は、当社の音楽レーベル「HAMMER COLLECTIVE」(以下「本レーベル」といいます)に所属するアーティスト及び所属アーティストのコンテンツをより多くの方々に知っていただき、ファンのみなさまに安心して二次創作活動を楽しんでいただくことを目的として、二次創作ガイドライン(以下「本ガイドライン」といいます)を制定いたします。
定義
- アーティスト
本レーベルに所属するアーティスト - 当社コンテンツ
アーティストの画像データ、イラスト、映像コンテンツ、楽曲等当社が権利を有する著作物 - 二次創作活動
当社コンテンツに新たな創作性を加え、新たな著作物を創作する活動
但し、以下例示のような創作性を欠いた単なる改変の域を出ない行為については、本ガイドラインにおける二次創作活動の対象外とします。
<例>
当社コンテンツをそのままコピーまたはトレースする等の複製行為
当社コンテンツをトリミングする、または色調を変更する等の改変行為 - 二次創作物
二次創作活動によって制作された新たな著作物
総則
当社コンテンツの二次創作活動の投稿等を行う場合には、本ガイドラインを了承したものとみなします。本ガイドラインをご了承いただけない場合は、二次創作活動を行うことはできません。予め本ガイドラインをご確認のうえ、各規定を遵守し、二次創作活動を行っていただきますようお願いいたします。
なお、本ガイドラインを遵守して二次創作活動を行っていただく場合に限り、当社は権利侵害を主張いたしません。
本ガイドライン対象者
本ガイドラインは、「個人」または「法人格を持たない団体」による非商業目的での二次創作活動を対象としております。なお、非商業目的とは、同人活動等の個人の趣味の範囲内にとどまるものを指します。
禁止事項
- 商業目的及び営利目的での二次創作活動
- 二次創作物の中に当社コンテンツの全部または一部を直接利用する著作権侵害行為
- 他者の権利を侵害または侵害するおそれがある行為
- 次の各項に該当する表現を伴う二次創作活動
- 当社が公式流通していると誤認されるもの
- 公序良俗に反するもの
- 特定の思想・信条や宗教的、政治的な内容を含むもの
- 人種、信条、宗教、性別、社会的身分等の差別につながるおそれのあるもの
- アーティスト、当社のイメージを著しく損なうもの
- アーティストが不快に感じるもの
- 第三者の名誉・品位を傷つけるもの
- 第三者の権利を侵害するもの
- その他、当社が不適切と判断するもの
当社による二次創作物の利用
皆様が公開された二次創作物に関して、当社またはアーティストの SNS 等において取り上げる等をする場合には、事前の確認をすることなく、無償で使用させていただくことがございますので、予めご了承ください。(なお、作品の同一性を損なわない程度にトリミング、デフォルメ等を施す場合もございます。)
「歌ってみた動画」の制作及び投稿
アーティストの楽曲をカバー歌唱した動画(いわゆる「歌ってみた動画」)を制作及び投稿するにあたっては、以下の事項を遵守してください。
- 使用音源は、当社がpiapro (URL: https://piapro.jp/HAMMER_COLLECTIVE) 上で提供しているインスト音源を使用してください。
- 楽曲(作詞・作曲)の利用に関しては、一般社団法人日本音楽著作権協会(以下「JASRAC」といいます)への信託を予定しておりますので、「歌ってみた動画」を動画配信サービスにアップロードする際には、JASRACと許諾契約を締結している動画投稿サービスをご利用ください。
- 「歌ってみた動画」の投稿に際しては、下記の表記を参考にクレジットを記載してください。
<例>
楽曲名:●●●●●
アーティスト:●●●●
その他の注意事項
- 本ガイドラインの規定内容にかかわらず、アーティストの公式イラストやMVのスクリーンショット等については、創作性を加えず、そのままSNSに投稿していただけます。但し、非営利目的かつ私的利用の範囲内に限るものとします。
- 本ガイドラインの規定内容にかかわらず、当社が必要と判断した場合には、個別に、当社コンテンツの利用の中止を求めることがあります。なお、これにより発生した損害について、当社は一切の責任を負いませんので、あらかじめご了承ください。
- 二次創作活動及び「歌ってみた動画」の投稿等は自己責任でお楽しみいただきますよう、よろしくお願いいたします。万一、二次創作活動または動画投稿等に関して第三者との間でトラブルが生じた場合であっても、当社は一切の責任を負いません。
- 当社は、本ガイドラインによって、当社コンテンツの著作権及び著作隣接権を放棄したものではなく、これらの権利を留保しております。
本ガイドラインの変更
本ガイドラインは、予告なく変更させていただくことがあります。
準拠法及び裁判管轄
本ガイドラインは日本法に準拠し、日本法に基づき解釈されるものとします。本ガイドラインに関する一切の紛争については、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。
2025年6月24日制定